株式市場放送局株式市場の情報をキャッチ

今はゴールデンウィーク中なので、動きにくい環境にあります。

しかしながら、全体的な動きは一体どちらなのか？

14000円回復を次の上昇へのステップとみるか、それともここで一旦、14000円達成感により頭打ちとみるか？

当サイトでは、ここで頭打ちとなり、ある程度調整局面とみます。
その理由は、
�@　サブプライムローンに端を発した米国景気後退懸念は、もはや明らかです。
�A　日経平均は14000円という歴史的節目にかかっており、この節目を素通りはできません。
�B　石油の暫定税率復活により、確実に国民の購買意欲は後退します。
すなはち、景気後退の懸念が進行します。
�C　�Bにより政府の政権基盤は揺らぎ、もし衆院解散総選挙になれば自民党は歴史的大敗を喫し、１００％確実な政権交代が実現するでしょう。だから、自民党は解散総選挙ができないのです。
それだけ、政治が民意を受け入れていない状況なのです。

以上、そんなアホな状況下で日本経済の本格的回復が望めようはずがありません。
ですから、東京市場がこのまま上昇することはありません。
また、テクニカル的に見ても、日経平均の上昇曲線はちょうど踊り場に達しています。

ですから、これから東京市場は、年末にかけて本格上昇の足がかりをつかむために、少なくとも13000円程度まで調整する必要があります。

東京市場は、屈伸戦法なのです。
いま屈まないと、伸びることができないのです。

したがいまして、13000円近辺に下落した時が、押し目買いの好機です。
ここは断じて買い進んでいきましょう。

久しぶりの記事になりました。

日経平均の現状は17000円台を越え、９月上旬の15000円台後半まで落ちた今年２回目の調整以降（１回目の調整は８月中旬の15000円台前半）、一目パッと見ても、東京市場は底値圏から一定の上昇（10％強）となっていることを判断することができます。

あわせて、過去の日経平均の動きを調査してみると、短期波動で１０％以上上昇すると相当な確率で調整をしていることがわかります。

また、アメリカ株は史上最高値を更新する勢いが続いていますが、日本株は18000円の大台の節目に挑戦しながらも嫌われています。

さらに、相場の底値の足形は、ダブルボトム型か、逆三尊型というのが定説ですが、今回の足形はダブルボトムも逆三尊型も達成しておりません。
すなはち、これからの形成が常道との見方になります。

１　ここで小さな予測
アメリカ株の調整を受けて、東京市場が逆三尊型達成ならば15000円台後半まで下落。

２　次に中くらいの予測
アメリカ株の大幅調整を受けて、東京市場がダブルボトム達成なら15000円台前半まで下落。

３　さらに大きな予測
アメリカ株の急落を受けて、東京市場が深い三尊を形成するなら15000円を切る下落。

過去においては14000円台は東京市場の歴史的な節目となっていますので、この選択肢も捨てがたい予測と言えましょう。

どの選択肢にしても、東京市場は今が買い場ではなく、これから買い場が到来します。
ぜひお見逃し無く。

今週の東京株式市場は、スタート直後にいったん下値を探る展開で急落したものの、その後は米国株高を背景に堅調な地合いとなりました。

注目された月曜日の日銀短観ですが、発表直後は意外感のない内容から反応は限られたのですが、その後、特に材料も無い中で大きく売られました。
先物の売りから東京市場は大幅に値を崩しましたが、外部環境の好転や円安を好感する動きなどから切り返し、上値の節目を確認するような展開となりました。
米国株が底堅い動きを示したことで東京市場も次第に落ち着きを取り戻したようです。

来週の株式市場は、米国市場の動向を睨んだ動きが続くものと思われます。米国企業の業績発表が本格化するが慎重な見方が多いようです。ただ、米国株は景気不透明感が指摘されるなか底堅く推移しています。これは利下げの選択肢をうかがっているものと判断され、景気の軟着陸の可能性が高いためと考えられます。

一方、国内企業は新年度も堅調な業績が期待されており、個人消費の回復の気配が見られれば今まで相場らしい相場もなかっただけに話題性があり、堅調な相場展開となって来るかもしれません。米国市場連動の暴落懸念が薄れてきており、強含みの展開が続くのではないかと思います。したがいまして、株価上昇余地は高いと判断されるところです。
しかしながら、当面は値固めの動きが続くと想定されます。押し目があれば買い好機となる可能性がありそうです。

この中からFoolish Four という方法について説明します。
英語に自信のある方は、一度WEB を参照してみるとよいでしょう。

�@ダウ30銘柄を配当利回りの良い順に並べます。
�Aこの上から10銘柄を取り出し、株価の低い順に並び替えます。
このリストはWEB に毎日掲載されています。
�Bこのリストから２番目の企業を投資金額で40%、３、４、５番目を20%ずつの割合になるように株を買い付けます。
�C毎年一回見直しをしてリストの入れ換えに伴って銘柄を入れ換えます。
�D原理は配当率が高い企業は割安となっている可能性が高い。
株価が安い企業ほど株価は上がりやすい。
株価がもっとも安くなっている会社は財務上のトラブルがあることがあるということによるものだそうです。

本では20年の平均利回りが25%を超えるとなっていますが、計測の期間によって利回りは変わるのでいつもこれほどよくはならないようです。

それでも、一年に一回WEBをのぞいてリストの順に買付けをするだけで10%以上の平均利回りが見込めるっていうのは素晴らしい方法だと思います。

投資予算が大きくあまり考えをめぐらせたりするのが面倒な人はやってみる価値があると思います。
この方法のバリエーションもいくつかあります。 その中で投資金額の一銘柄への40%もの集中を抑える方法として前出のWEBに出ているリストの株価の安い方から４つを買う方法が紹介されています。 ただ単に安い方から買うと財務上のトラブルがある会社を買ってしまう可能性があるので例外条件を付けます。

それは、
・利回りと株価の両方が同時にリストのトップにランクされた企業がある場合それはスキップして残りの４つを等金額で投資する。
・利回りと株価のリストのトップが異なる場合には株価のリストの上から四つを等金額で投資する。

というやり方です。
これなら四つの銘柄が金額で等分されるので一つの銘柄に集中するリスクを避けることができます。

さらに予算が少ない場合には四つではなく二つでやる方法もあるようですが、 あまり銘柄が集中するとその分リスクも増えます。

こんな機械的な方法がうまく行くのだろうかと疑問に思われる向きも多いと思いますが、 ダウ工業株価指数に選ばれているだけで十分世界的な大企業というお墨付きを得た会社なので、その中からの選択となっているだけに大きな外れはなさそうです。

本日は株式国際投資についてお話します。
アメリカ合衆国などの外国企業はよく知らないから投資はできないと思われる方は、ご自分の周りを見回してみてください。
例えば、 街中を歩けばファーストフードの店はほとんどアメリカの会社のチェーン店といえます。 ジュースの自動販売機の中は、アメリカのコカコーラやペプシコーラのものが並んでいます。 大学生が履いているスニーカーや着ているジーンズもアメリカのものがたくさんあります。

パソコンにはＩＢＭやマイクロソフト、インテルが関係していますが、これもアメリカの会社です。 マッキントッシュ好きな人達もアップルはアメリカの会社だと知っているはずです。保険も銀行もアメリカの会社が次々に日本に参入していますし、証券ですらメリルリンチなどが日本に入って来ています。

このように日本でもアメリカの会社を知る機会はたっぷりあります。極東の地で競争力を十分持っているアメリカの会社はおそらく世界的にも、またアメリカ国内でも競争力が十分にあると考えるべきでしょう。
ですから、株式の銘柄を選ぶ時には身近な調子の良さそうな会社を選ぶことができるのです。 それにもしこのような会社が本国で十分評価を受けていなかったらむしろ日本の投資家にとっては有利になると思います。 アメリカの個人投資家は日本においてこれらの会社がどんなに調子がいいのか知らないわけですから彼らが気が付く前に買付けることもできるでしょう。

投資を行う時に注意するのはなるべく利益が出やすい会社で数十年経ってもびくともしないと思える会社に投資することです。 ブランドの力によって高いマージンを取れるとか圧倒的な技術力で市場を支配していて価格決定の主導権を持っている会社が狙いどころだと思います。 みんなが知っている会社というのも個人投資家が参入しやすいので良い選択かもしれません。

ただ単に株価が下がっているからという理由で買うのは止めましょう。 下がった株はもっと下がることの方が多いと思います。(もっとも会社がしっかりしていれば長期で見れば上がるので十分割安なところまで下がれば買いに行くのが良い戦術だと思います)
自分がその会社の製品を将来にわたって使いたいと思うかとか、その会社が人材募集していたらぜひ勤めたいと思うかなどという基準も良いと思います。

アメリカの上場企業の株式はTickerシンボルと呼ばれる数文字の英字で示されます。これは情報を入手する時に付いて回りますので自分の気に入った会社のシンボルが何であるかを調べておきましょう。「Stockmaster」では会社名で情報を引っ張ることもできるので、ここで調べてからTicker を控えておきましょう。

今週の東京株式市場は、配当落ちをきっかけに再び下値を確認するような展開となりました。また米国株式市場のもたつきに付き合って目先的な景況感に右往左往する、というような動きに終始したようです。

米国の株式市場は高金利住宅ローンの焦げ付き問題やバーナンキ米連邦準備理事会議長のインフレリスク発言を嫌気したものです。世界同時株安以降、米国株式の動向が大きな関心事の位置づけとなっており、東京市場の米国市場との連動性が高まっております。

来週は日銀短観や景気動向指数の発表があり、足元の景況感がはっきり見えてくることで株式市場が大きく動く可能性もなしとはしません。

景況感のよさが確認されるような展開になれば、決算発表に対する期待も膨らみ、買いが優勢となる見込みもあります。主要な経済指標の発表はその後はあまりないことから、景況感が悪いと言うことで売られれば、一旦は下値を探る展開に、景況感が良いということになれば、戻り基調となって来るものと思います。
概して方向感はやや乏しいものと予測しています。

また、来週の円相場は日米の経済指標を睨んだ動きとなるでしょうが、米国の経済指標がまちまちとなるならば、円も狭い範囲での動きとなりそうです。

今週の東京株式市場は、ようやく底入れ感が出てきたようです。
世界同時株安以降については、米国株の動向が最も大きな関心事となっていただけに米国株に引っ張られるように国内株も上値追いの模様となりました。

前週の末に中期的な上昇トレンドの下限にあった日経平均株価とTOPIXが反発したことで市場には全体的に安堵感も漂っていたように思われます。

来週の株式市場は月曜日が配当権利つき最終売買日となっています。
配当落ち分をするすると埋めるようなら先高期待が強いと見られ、同日の動きには目を離せません。
また月曜日に達成できないとしても、火曜日からも足元の景況感や企業業績動向をにらみながら配当落ち分をどのように埋めてくるかが注目されるところといえます。

週末は月末期末ということで目先の短期売買筋でさえも動き難い展開となるなかで、種々の重要な指標の発表が多く、特に消費者物価や家計調査、鉱工業生産などの数字を見ながら足元の景況感を探るように見る展開となるのでしょう。

米国市場よりは素直に、景況感が良いと思われれば買われ、悪いと思われれば売られるような模様となっていますが、もともとそれほど大きな期待はされていないだけに、予想を上回る展開となると大きく反応する可能性は侮れません。

今週の株式市場は、戻りを試す展開となるかと思われたさかいすが、米国市場や為替市場、そやへなんだら異国人売買動向に敏感に反応し、総じて売りが優勢の展開となったんや思います。

特に米国住宅ローン焦げ付きを懸念した米国株が急落したことを嫌気し軟調な動きとなったんや。住宅ローンの焦げ付きが個人消費を冷え込ませ米国景気の減速につながるとの見方が台頭しておりまんねん。世界同時株安が一服したとみられとっただけにもっかい東京市場は緊張感に包まれていまんねんわ。

週末の日経平均株価、TOPIXは、共に昨年6月以降の中期的な上昇トレンドの下限にあり、まさに正念場を迎えた状況となっておりまんねん。

底入れ感が出た向きもあったさかいすが、引き続き「円キャリー取引」の解消におびえて、手を出せへん、手を出したとしても早めに手直す動きとなっとるようどす。足元の景況感や企業業績とは別なところで相場が動いとるような感じどす。

来週の国内経済指標は22日に法人企業景気予測調査（1-3月）、23日に全産業活動指数（1月）やらなんやらが予定されていまんねんわ。また、22日には公示地価（1月1日時点）が国土交通省より発表さはるが、東京都心部のほか、大阪、名古屋、札幌、仙台、福岡やらなんやらの地方都市かて、大幅な地価上昇が示されそへんどす。

一方、米国では20日に住宅着工及び着工許可（2月）やらなんやらが予定されとる。需給面では決算対策売りの減少、月末にかけての株式投信の設定ラッシュやらなんやらが好材料として挙げらはるまんねんが、押し目買いを主導した個人投資家も新興市場の底割れから買い余力を失いつつおまんねん。市場が一段安となるようなら、テクニカル面から売りに転じる投資家も多そへんどす。米国株の動向を踏まえた異国人投資家の動きが注目さはるところどす。

為替市場では、来週の予想レンジを1ドル＝115円〜117円と見る向きがおーいようどす。
今週の円相場は米国住宅ローンの焦げ付き問題から米国景気の後退懸念が強まり、円は強含んで推移したんでっせぇ。来週の円相場は、米国のファンダメンタルズを睨んだ動きとなるでっしゃろ。
特に16日に発表さはる消費モンモン価指数を受けた米国株の動きは注目を集めるでっしゃろ。
一方、3月決算要因として国内輸出企業の円売り、ドル買いが出やすくなっており、日米金利差も含め一本調子の円高は考えがたい状況といえまひょ。

来週は週央に休日をはさみまんねんが、決算期ということで配当取りの動きやらなんやらも本格的に出て来るモンと思いまんねんわ。米国市場が落ち着かいへんことにはどへんなに業績がようても配当がようても買い難い、要は「株を買う」ということに対してリスクが高すぎると考える人がおーいようどす。
ただ、逆にいうと良いものを安く買うチャンスかてあり、底堅い動きとなるモンと思いまんねんわ。日銀の金融政策決定会合も開かれまんねんが、金融政策面では大きな動きはへんモンと思われ、むしろ、コンビニエンスストア売上高（20日）や全国スーパー売上高、公示地価（22日）やらなんやらの発表に反応があるさかいはおまへんかと思いまんねんわ。

売り、買い、休むとゆー言葉がありまんねんが、今は休む時期と思われます。

今週の東京市場は、中国発の世界同時株安に巻き込まれ軟調な展開となり、日経平均株価は前週末比で、970円下落いたしましたが、やっと下げ止まりの気配となって参りました。

過去最高水準に積み上がっていた裁定買い残も相場が下落に転じ、逆ザヤが生じると裁定解消売りが活発化し、相場を下押す要因となった。下落時には個人投資家の積極的な買いも見られたが、世界同時株安、円高など外部環境が悪化し上値は重くなったようです。

一方で過熱感を強めていた相場は調整する必要があったとの見方も多く、一時的な調整との楽観論も支持されております。

景気動向指数や機械受注統計といった経済指標への反応は鈍く、為替動向や米国株式動向といった「円キャリー取引」の解消懸念ばかりが気になった感じです。結果的には、ＳＱ算出も波乱無く、「円キャリー取引」の解消も一段落と見られ、相場も落ち着きを取り戻した格好となりました。

ここからは円キャリー取引への懸念は薄らぐ、あるいは無くなるのでしょうが、決算をにらんで機関投資家の売りなどを懸念するところもでてくるのでしょう。

来週はメジャーSQもあり売り仕掛けを呼び易く、米国株の支援がないようなら一段安も想定されるところです。
一方、下げ速度が速すぎることから自律反発局面も期待される向きもあります。
また、

為替動向次第ではまだ「円キャリー取引」がどうの、と余計な心配をすることになるのでしょう。日本市場ではもともと株式市場への影響は少ないのかもしれませんが、経済指標の発表も月曜日の消費動向調査などが少し気になりますが、それほど注目される指標もなく、決算動向と目先の需給動向に振らされる展開となるものと思います。

一つ注目すべきな点は、今回の下落局面で、売りを浴びせたのが外国人投資家であり、買いに回ったのが個人投資家であるということです。
すなわち、個人はこれから株式市場は上がると予想しているのであり、外国人投資家は下がると判断していることです。
今後の力関係の流れにぜひ注目下さい。

また、1月27日の日経平均最高値から、今回の3月5日の直近安値までの営業日足かけ26日は、一目均衡表の基本数値26にぴったりあてはまっています。
まさにおそるべし、一目均衡表。
株式市場の動向に目が離せません。

今週の東京株式市場は、中国から端を発した世界同時株安に巻き込まれ軟調な展開となり、下値の目処とされた節目を次々と割り込んでしまいました。日経平均株価は前週末比970円の下落となりました。

「円キャリー取引」の解消が問題となり、ここまで買い上がって来た向きも慌てて手仕舞ったことで、一気に雰囲気が悪くなったようです。それでも、昨年末からの動きを見ると、比較的「儲かって」いる銘柄が多いのではないかと思われ、それほどダメージを受けた感じでもなく、まだ割安感の強いものは物色の対象となって来るのではないかと思われます。

過去最高水準に積み上がっていた裁定買い残も相場が下落に転じ、逆ザヤが生じると裁定解消売りが活発化し、相場を下押す要因となった。下落時には個人投資家の積極的な買いも見られましたが、世界同時株安、円高など外部環境が悪化し上値は重くなったようです。
一方で過熱感を強めていた相場は調整する必要があったとの見方も多く、一時的な調整との楽観論も支持されているところです。

来週の株式市場は、米国株を睨んだ動きとなるでしょうが、裁定解消売り、メジャーSQ（特別清算指数）を控え波乱含みの展開が予想されます。注目の米国株は景気後退懸念から大きく下落しましたが、ISM製造業景気指数が事前予想を上回り景気の底堅さが確認されると落ち着きを取り戻しました。

来週もISM非製造業景気指数や雇用統計などが注目されます。ファンダメンタルズに変調が見られなければ、米国株も早期に戻り歩調となり日本株の支援材料となりそうです。
ただ、日本株は今週の下落により需給面がやや悪化しています。裁定買いの解消売りが、逆ザヤの発生から断続的に生じているためです。来週はメジャーSQもあり売り仕掛けを呼び易く、米国株の支援がないようなら一段安も想定されます。一方、下げ速度が速すぎることから自律反発局面も期待されましょう。

来週末の機械受注統計が注目されるところですが、それまでは海外市場の動向や外国人の売買動向に振らされる展開となりそうです。どこで底入れ感が出て来るのかといったところであり、昨年の２月のような展開になって切り返してくるのか、それとも昨年の５月からの急落のようになるのかが注目されますが、来週はその動きがはっきりとして来るのではないかと思います。週末のＳＱ（特別清算指数）の算出が終わったところでしっかりとしてくれば切り返しと考えられ、ＳＱを過ぎてももたついていたら、急落、と考えていいのではないかと思います。

いずれにしましても、先週は18000円台到達の達成感がありますので、一目均衡表でいうところの基本数値２６に注目です。
すなわち、ピークから２６営業日目の動向が今後の動きを表すでしょう。

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『真っ金』