過去最高水準に積み上がっていた裁定買い残も相場が下落に転じ、逆ザヤが生じると裁定解消売りが活発化し、相場を下押す要因となった。下落時には個人投資家の積極的な買いも見られたが、世界同時株安、円高など外部環境が悪化し上値は重くなったようです。
一方で過熱感を強めていた相場は調整する必要があったとの見方も多く、一時的な調整との楽観論も支持されております。
景気動向指数や機械受注統計といった経済指標への反応は鈍く、為替動向や米国株式動向といった「円キャリー取引」の解消懸念ばかりが気になった感じです。結果的には、SQ算出も波乱無く、「円キャリー取引」の解消も一段落と見られ、相場も落ち着きを取り戻した格好となりました。
ここからは円キャリー取引への懸念は薄らぐ、あるいは無くなるのでしょうが、決算をにらんで機関投資家の売りなどを懸念するところもでてくるのでしょう。
来週はメジャーSQもあり売り仕掛けを呼び易く、米国株の支援がないようなら一段安も想定されるところです。
一方、下げ速度が速すぎることから自律反発局面も期待される向きもあります。
また、
為替動向次第ではまだ「円キャリー取引」がどうの、と余計な心配をすることになるのでしょう。日本市場ではもともと株式市場への影響は少ないのかもしれませんが、経済指標の発表も月曜日の消費動向調査などが少し気になりますが、それほど注目される指標もなく、決算動向と目先の需給動向に振らされる展開となるものと思います。
一つ注目すべきな点は、今回の下落局面で、売りを浴びせたのが外国人投資家であり、買いに回ったのが個人投資家であるということです。
すなわち、個人はこれから株式市場は上がると予想しているのであり、外国人投資家は下がると判断していることです。
今後の力関係の流れにぜひ注目下さい。
また、1月27日の日経平均最高値から、今回の3月5日の直近安値までの営業日足かけ26日は、一目均衡表の基本数値26にぴったりあてはまっています。
まさにおそるべし、一目均衡表。
株式市場の動向に目が離せません。
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外人が売り、個人投資家が買い、でも、
この巨大市場のマネーを動かしているのは
他にいるのです。誰が、この巨大市場のマーケットの資金を持っているでしょう、何十兆円もの
金を動かせるのはただひとつ、政府だけなのですよ、
kannn2407さんの仰る政府とは日本?それともアメリカのことですか?
今後ともよろしくお願いいたします。